日経採用銘柄の225銘柄だって昔はIPOや公募増資をしていた!

225銘柄大型株もIPO、POの価格を指標にしてトレード

日経平均が1万何千円だとかとか、日経採用の225社の会社名は超大手企業で合コンではもてたりしているでしょうね。

その超大手企業225社は当然ながら昔は小さい企業だったし、株式を公開していなくて割安に公募されて投資家が資産を増やすチャンスになっていたタイミングでもありました。

昔からの財閥系企業や、戦後になって東京証券取引所での株式の売買が再開されたときには大手の企業だった企業たちは当然上場したのはそういったすごい昔昔のことです。

しかし、日本を代表する企業は入れ替わります。

この少ない225社という枠に入れる企業と追い出される企業は当然あります。

今までは大企業だったけれどもっと大きい会社が出てきたり、その会社が上場したりしたら入れ替わります。

公募価格や公開価格を参考に大型株も取引することができます。

IPO(新株発行の公募)と公募増資

企業の資金調達には、直接金融と間接金融の二つがあります。

間接金融は銀行などからお金を借りてくることですね。

お金を出しているのは銀行に預金をしている一般の預金者です。

銀行は黙ってそのお金を、お金を必要としている企業などに貸して利益を上げています。

預金が完璧に安全なのはペイオフで保障されている額までなんてことぐらいは当然金融リテラシーがある人は語損でしょうね。

さて、次に直接金融ですが、お金を必要としている企業などにお金を持っている人が直接お金を融通することを言います。

具体的には社債や株式などが上げられます。

企業は成長するときにはお金が必要になります。

銀行が貸してくれなかったり、銀行の金利が高かったりするとお金を借りるよりも、一般の人に自分の貸家への投資を呼び込んだほうがよい状況があります。

金利負担がいらないし、それに返す義務がないお金のほうがいいこともあります。

株式で発行したら、その株式の対価として支払われた現金は原則として返さなくていいことになっています。

その資金で新たな事業を行うのは大企業も中小企業も新興企業も一緒です。

そう、今はなく子も黙る超大企業が投資家の人たちや一般の人に投資を募っていた時期もあったのです。

そして、公募でみんなから、株式の対価としてお金を振り込んでもらうときには誰もが安く株を買えると思ってもらわないといけないので、かなり割安に設定されて公募されます。

「公募増資」はすでに株式を発行していて、東証などの証券取引所で売買されているが、新たに株式を追加で発行して投資家からお金を振り込んでもらおうというものです。

一方、IPOや新規公開株といったものはいままでに、証券取引所で株式の売買は行われておらず、初めて株式が一般に公開されて、初めて取引がされる銘柄、会社のことを言います。

IPOも公募増資もどちらも価格として割安に設定されています。

現在の価格がこの価格水準に達しているならば、買うことを考えてもいい値段かもしれません。

公募増資をした日経225銘柄

公募増資をした企業を新しい順に並べてみてみましょう。

現在の株価よりも安ければ「買い」といえるでしょう。

なぜなら、日経225に採用されるような超大手企業はつぶれる心配があまりないからです。

投資するにはこのようなラインをある程度意識したいところです。

そこで、今回は公募年月日、会社、市場、価格とディスカウント率を淡々と記載していきたいと思います。

気になる銘柄は要チェックですよ。

第一生命保険は2014年7月15日、国内外での公募増資とオーバーアロットメントによる追加売り出しの価格が1株1401円で発行されました。

この調達資金は、アメリカの生命保険会社プロテクティブの買収に一部当てることになっています。

主幹事は野村で副幹事はみずほでした。

2013年3月日本たばこ産業は公募増資を東証、大証1部で行い、価格は2849円でディスカウントは2.03パーセントでした。

国際石油開発帝石(1605)は、2010年7月26日に、公募増資の発行価格が決まって、1株あたり41万7100円により発行された。

オーバーアロットメントを活用して130万株の新株を発行しました。

この調達資金は液化天然ガスの開発プロジェクトに使われました。

2006年7月、日本航空は東証で公募増資を行い、価格は211円でディスカウントは4.09パーセントでした。

2005年11月みずほフィナンシャル・グループは東証で公募増資を行い、価格は696,780円でディスカウントは2パーセントでした。

2005年7月東海旅客鉄道は東証、大証、名証で公募増資を行い、価格は795,000円でディスカウントは2.09パーセントでした。

2004年6月日本たばこ産業は東証、大証、名証、札証、福証で公募増資を行い、価格は843,000円でディスカウントは2.09パーセントでした。

2004年3月西日本旅客鉄道は公募増資を行い、価格は411,000円、ディスカウントは2.14パーセントでした。

2004年3月、住友不動産は東証で公募増資を行い、価格は1087円でディスカウントは2.07パーセントでした。

2003年8月、野村総合研究所は東証で公募増資を行い、価格は480,200円でディスカウントは2パーセントでした。

2003年3月、ヤフーは、当時JASDAQ市場所属だったので、JASDAQで公募増資を行いました。

公募価格は1,440,600円でディスカウントは2パーセントでした。

2002年6月、東日本旅客鉄道は、東証、名証、大証で532,000円で公募増資を行いました。

2000年11月日本電信電話は948,000円で公募増資を行い、ディスカウントは3.06パーセントでした。

1999年11月日本電信電話は、1,666,000円で公募増資が行われました。

ディスカウントは2パーセントでした。

1999年8月東日本旅客鉄道は公募増資を652,000円で行いました。

ディスカウントは3.12パーセントでした。

1999年7月トレンドマイクロは公募増資を18816円で行いました。

ディスカウントは2パーセントでした。

以上が公募増資をした企業一覧となっています。

いかがでしょうか。

こんな大企業の株価がこんな価格で取引されていた時代もあったのですね。

今と比べて高い銘柄や、安い銘柄などがあったと思いますが、どうでしたか。

こういった価格で買うことができれば結構利益を出すことができるといったものが多かったと思います。

IPO,新規上場をした日経225銘柄

日本を代表するような企業だって、昔はIPO、新規上場をしていました。

相当な昔、東証が発足していたときからあっても上場していなかった企業もあります。

上場した年月日と、公募価格を見てみましょう。

2012年9月に日本航空が、3790円で新規公開の公募を行いました。

日本航空は、一度上場廃止になって、経営再建を行っていました。

2004年11月に国際石油開発帝石が465,000円で、東証1部で公募されました。

市場からの調達資金は1160億円です。

売り出した枚数は249201枚の売出しが行われました。

初値は576,000円と、24パーセントの上げとなりました。

2001年12月に野村総合研究所が11,000円で公募されて東証1部に上場しました。

このとき、PERは、31.1倍とかなり割高の初値14850円でfiscoの13200円の予想よりだいぶ上の価格で初値がつきました。

2001年11月に電通が42万円で公募されて東証1部に上場しました。

このときの吸収資金は、1218億円を吸収しました。

最近では、日本郵政グループが上場しましたね。

日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命の三社が上昇したことは記憶に新しいと思います。

その三社は日本郵政は公募価格は1400円、ゆうちょ銀行は1450円、かんぽ生命は2200円で公募が行われました。

これらの調達資金は、総額で1兆4362億円相当といわれています。

とてつもなく巨大な資金を吸収した新規上場であったことがわかります。

三回に分けて、売り出すといっているのでこの規模をあと二回もこなすとなると持っている人は、売り出しのニュースのたびに下げ続ける株価を見るのは大変でしょうね、でも折込済みだったりするんでしょうか。

相場を生き抜こう

公募増資、新株公開などは今は大手企業としてブイブイ言わせているような企業でも昔は小規模な会社だったことを改めて理解できたでしょう。 この手の情報は意外にまとまっていないのでまとめてみました。 お役に立てればよかったです。 このページには検索でたどり着く人が多そうですね。 公開するものがあたったらものすごく儲けることができると思ったでしょうが、こういった新株はめったに当たりません。 日本郵政クラスの超超大型案件の時には個人にも株がまわってくることもあります。 しかし、日本郵政でも100倍の倍率があったりする証券会社もあるといううわさがなされる程度なので、当たる確立は限りなく低いと思っていて間違いありません。 この手の情報の生かし方は、マーケットで公募価格よりも低い価格で取引されているものを割安、割高の判定に使ってもらえればと思っています。 取引するときに公募価格がある程度意識するのは、公募価格はものすごく調べていろいろと証券会社の人が考えて割安だと思える価格を決めてブックビルディングというもので投資家の意見を聞いて価格きめされているため馬鹿にできません。 こういった指標もあるんだと思って相場を生き残っていきましょう。

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