投資信託にかかる手数料などのコストについて考えてみよう!

shutterstock_249221713

少ない投資金額から気軽に始めることができる投資信託ですが、これには色々な手数料がかかります。

投資信託を利用するにあたって、コスト面を知っておくことは重要です。
では、投資信託にかかる手数料について、紹介したいと思います。

1.購入時に販売手数料が発生する

まず、投資信託の購入時にかかる手数料に、販売手数料というものがあります。
投資信託(ファンド)を購入するときにかかるお金で、支払い方法は直接の支払いになります。
申し込み金額の数パーセントというのが相場です。
まれに、換金時に支払う場合もありますが、ほとんどは、投資信託の購入時に発生するものとされています。
投資信託というのは、たくさんの投資家からお金を集めて、大きな資金としてから投資を行うものです。
投資信託の取引を行うときには、販売会社と運用会社、信託銀行が絡むことになります。
実際に投資信託を販売するのは販売会社で、この販売会社や購入するファンドによっては、販売手数料がない、ノーロードと呼ばれるものもあります。
購入時に費用がかかってしまうと、投資信託を購入することができるお金が減ってしまうので、ノーロードのファンドなどを選ぶ人も多くいます。
投資信託の購入時に掛かる費用として、販売手数料があるということを覚えておきましょう。

2.保有しているときには、信託報酬を支払うことになる

次に、投資信託を保有しているときに発生する手数料です。
信託報酬というのは、投資信託の信託財産から間接的に支払われるものです。
投資信託を保有している間は、ずっとこの手数料を支払うことになります。
保有している間、その投資信託の保有額に応じて日々支払い続ける費用となります。
一般的には年率でいくら払うのかが計算され、投資信託には欠かせない目論見書などに記載されることになります。
目論見書と言うのは、購入しようとしている投資信託について、投資の阪大材料となる重要事項を説明した書類の事を指しています。
投資信託を購入する前には必ず渡されますが、この目論見書に信託報酬は書かれています。
投資信託というのは、自分に代わってプロが資産運用を行うものなので、そのための報酬と言い換えることもできるでしょう。
目論見書を見ることで、しっかりと金額等を把握することができ、信託報酬としていくらの手数料が必要になるのかが分かるので、投資信託を購入する前には必ず確認してください。

3.決算ごとに支払われる監査報酬を負担しなければいけない

投資信託は、原則として決算ごとに監査法人などによる監査を受けなければいけませんが、これにかかるコストも購入した人が負担することになります。
この費用を監査報酬と言い、投資信託を保有しているときに、信託財産から間接的に支払われるお金です。
投資信託というのは、その透明性も人気のひとつとなっています。
投資信託を購入したお金が、どのように運用され、どのくらいの利益を上げているのか、または損失を出してしまったのかということを、購入した側は定期的に知ることができるのです。
その透明性を第三者機関を通すことで、より確実にするために、監査法人などによる監査が必要となるのです。
他人のお金を預かって資産運用をしているのですから、そこに不正があるようなことになってはいけないという理由です。
つまり、監査報酬というのは、自分の資産が正しく運用されているかどうかについて、自分自身が知るための手数料であると考えるといいかもしれません。

4.株式などを売買するときには売買委託手数料を支払う

株式などを売買するときにかかる手数料に、売買委託手数料というものがあります。
投資信託は、資産家からお金を集めて、金融や経済、投資について詳しく知っているプロがその資金を運用することで成り立っています。
つまり、個人のお金を集めて、プロが株式を売買したりするのです。
株式などを売買するときには、売買手数料が必要となります。
これは個人投資家でも同じですが、投資信託の場合には売買も委託していることになるので、売買委託手数料となるのです。
売買委託手数料は、信託財産から間接的に支払われるので自分で支払う必要はありません。
投資信託というのは、毎日のように値動きをする株式や債券を運用していくものです。
ですから、大きく損をしそうになったら売る必要がありますし、大きな利益になりそうだと思ったら売買の判断をしていくものなのです。
運用の結果発生する手数料なので、あらかじめいくらと提示されることはありませんが、投資信託には必要なお金です。

5.投資信託では換金時に信託財産留保額を支払わなければいけない

投資信託を全て売却して、手元に現金を戻したいと言うときには、信託財産留保額という手数料を支払わなければいけません。
これは、投資信託を換金するときに直接支払うお金です。
まれに、購入時に支払うこともありますが、ほとんどは投資信託を換金するときに支払います。
投資信託を換金するとき、換金に掛かる費用を負担するための手数料と考えてもいいでしょう。
投資信託によっては、この信託財産留保額がない場合もあります。
投資信託で運用していたお金を換金して、現金として手元に残したいと思った場合には、換金の手続きをすることが出来ます。
ですが、これは保有している投資信託を売却することになるので、そのための手数料が必要となるのです。
手数料がかかると、せっかく利益が出たものであっても少し減ってしまうということもあるので、なるべく信託財産留保額がない投資信託を選んでみるといいかもしれません。

まとめ

1.購入時に販売手数料が発生する
2.保有しているときには、信託報酬を支払うことになる
3.決算ごとに支払われる監査報酬を負担しなければいけない
4.株式などを売買するときには売買委託手数料を支払う
5.投資信託では換金時に信託財産留保額を支払わなければいけない

編集後記

投資信託を購入するときや保有時には、色々な手数料がかかります。
手数料がかかりすぎると、せっかくの利益がなくなってしまう可能性もあるので、その点には注意が必要です。
手数料がかからない投資信託などを利用することで、利益を最優先させる投資ができるのではないでしょうか。

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

最新情報をお届けします

Twitter でお金が無い.jpをフォローしよう!