出産費用の捻出には行政サービスを活用しよう!

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ある日発覚した妊娠。貯金は大丈夫?

ある夏の日のこと。
筆者は付き合って3ヶ月の大好きな彼と一緒に暮らしていました。
最近気になっているのは、続く微熱、倦怠感、生理がこない・・・
もしや妊娠の初期症状?と不安になり、ドラッグストアで妊娠検査薬を購入し調べてみることに。
頭を過ぎるのは、貯金がないこと。
未婚のこと。
もし赤ちゃんができていたら、出産費用は誰が稼ぎ、どうやって用意したらいいのだろうか。
今後が不安で仕方ありませんでした。
  

妊娠が発覚したら、しなければいけないことをリストアップしよう。

検査をした結果、妊娠が発覚。
最初の産婦人科受診のときは、妊娠7週目でした。
まずは彼に報告。
結婚の意志を確認。
それからはドタバタと両親に挨拶、顔合わせ。
入籍・結婚式・引越し・職場に報告・・・やることは山積みでした。
貯金なし、派遣社員配属2ヶ月目、未婚。
付き合って3ヶ月の彼との間に出来た子ども。
周囲に対する説明もほどほどに、あっという間に過ぎ行く日々でした。
でも、生活の基盤を整えるにも、なんでもお金がかかります。
どんどん大きくなるお腹を抱え、妊娠週数によってできることにも制限が。
そこで、まずはすること・しないことをリストアップして、かかる費用をそこから算段することにしました。

<必ずしなければいけないこと>
①お産
②入籍
③赤ちゃんを迎え入れる環境を整える(引越し、部屋作り等)
④職場への報告・今後の働き方の相談
⑤出産準備品の調達、買い物

<やったほうが良いこと>
①結婚式
②親戚へのあいさつまわり
③友人などへの報告

結婚式は産後にという考え方もありますが、私たちは産前に行うことにしました。
今は家族婚など、シンプルな結婚の形式がありますよね。
予算は極限まで削減し、形式だけでも行うことで、周囲にも妊娠・結婚したことが知れ、ご祝儀やお祝い品などを頂くことができました。
実は私たちの場合、結婚式に出席していない親戚や友人からもお祝いをいただいたので、資金的にはプラスになりました。
結果、周りの協力もあり、お財布が潤う形に。
とても有難かったので、もし未婚で時間と気持ちに余裕があれば結婚式は挙げてしまうのも良いかもしれません。

出産にはいくら必要?

そもそもお産は病気ではありません。
ですので、妊婦検診含め病院の受診は保険適用外。
つまり、基本的に自費になります。
自由診療ですので、病院によっても診察料はまちまち。
妊婦検診には1回8000~1万円程度かかりました。(市区町村で発行される受診費の補助券を使った場合)
通常、妊婦検診は14回程度通うことになるので、10万以上はかかる計算になります。

妊婦検診と、分娩費用は別です。
実際、都内で産院を探した際総合病院と街の産婦人科を受診しましたが、各医院出産費用はピンキリでした。
はじめに受診したA産婦人科は、妊婦検診は産婦人科で、お産は総合病院に転院というスタイルでした。
紹介されたB総合病院は、水中出産やフリースタイル出産などお産の要望に融通が利き病院食もおいしいとの噂。
しかしお産の費用は70~90万と高額でした。
とても払える金額ではないと思い、最後に受診した都立のC総合病院は行政の助成額内で納まる50万円程度とのことでした。
迷わず、私はC総合病院でお産をすることに決めました。

また、出産準備品だけでも用意しなければ行けないものがたくさんあります。
里帰り出産を考えていれば、交通費なども馬鹿になりません。
おおよそ、出産には100万円用意していれば安心という話を保険屋さんで聞いたことがありますが、実際のところ、それだけの資金を急に準備するのはなかなか大変かと思います。

行政のサービスや助成をフルに活用し、相談に乗ってもらおう。

 
おおよそ妊娠7週以降、胎児の心拍が確認されると病院の医師より「市区町村の窓口で母子手帳をもらってきてください」との指示があります。
さっそく区の保健所に行き母子手帳交付と、簡単なアンケートに答える作業を行ってきました。
そこで私は持病もあった経緯もあり、地区担当の保健師に相談することにしました。
はじめはお産や子育て相談かと思いきや、実はお金銭的な不安や家庭環境、持病など、あらゆることに相談に乗ってもらえる良い機会でした。
そこで知ったのは、

①出産に際し助成がおりる。
確定申告による医療費控除、職場を休職したら傷病手当金の申請ができること、出産育児一時金で分娩費用に当てられる42万円が支給されること、退職したら失業給付受給期間の延長ができること、高額医療制度を使い、年間一定額以上かかった医療費は還付されること、子どもが生まれたら児童手当が支給されることなどを教えて貰いました。

②所得により入院除算が適用される(主に非課税世帯)

③行政独自のサービスがある。
また、各市区町村により、独自の助成サービスがあるところも。
たとえば東京都渋谷区なら、「ハッピーマザー制度」を利用すると分娩費用において出産育児一時金でまかなえなかったオーバー分の金額を、最大10万円まで助成してくれるというものがあったりします。(平成27年現在)
また、渋谷区では産褥ヘルパーを1時間800円(日数と時間に制限あり)が利用できるなど嬉しいサービスも。
無料で母親学級も開催されており、初産なら特に受講することで沐浴や栄養の話など妊娠中に知っておいたほうが良い情報が聞けるとのこと。

④その他、保健師の方の助言
これから引っ越すなら、家賃相場的にどの地域がオススメか。
地区内であればどこの病院が一番分娩費が安いか。
地域のリサイクルショップの活用(ここはベビーカーが手に入るなど)。
地区の情報誌の活用。(あげます、くださいコーナーなどの掲載)

などなどなど。。。
思い切って不安や困っていることを打ち明け、聞いてみると自分だけでは調べきれない地元の情報が手に入ったりします。
自分の住んでいる市区町村の制度を確認する良い機会なので、是非話を聞いてみてください。

引越しを検討するなら、出産・育児の助成もきちんと調べて!

上記に記載したように、各市区町村によって独自のサービスは様々。
また、保育園の待機児童問題など、産後の復職に関わる事情も、聞いてみると様々です。
産院の決定や行政サービス、子育て支援など、総合的に判断して自分に見合った地域を見つける努力をすると、きっと今後の助けになります。
また、私は引越しの際家賃も重視しました。
出産前後は産前産後休暇を挟み、女性は必ず働けない期間が出てきます。
その間、毎月の支出をいかに抑えるかも大きな節約ポイントになってくるかと思います。
今回は夫と自分の収入・貯蓄と、産前産後休暇~復職までの私の無給の期間をシュミレーションし、夫の給料だけで生活できる家賃設定で予算を組みました。
結果古めのアパートに引っ越しましたが、新婚で子どもも小さければ多少の古さや狭さは目をつむろうと決め、数年後にきちんとしたマンションに引っ越せるように今は貯蓄や節制をする選択をしました。
同じ区内でも家賃相場は様々ですし、駅から徒歩何分か、スーパーや生活の利便性は?と、出産後の子育てを無理なく行える地域を模索しました。

その他、節約術

家賃が安いのも決め手にはなりますが、周辺地域もチェックすることをオススメします。
交通費がかさんだりしないか、図書館や子どもが遊べる施設など行政の無料サービスが利用しやすい地域だと、何かと節約になります。
積極的に活用しましょう。
とくに図書館は、そこで妊婦向け雑誌を読めれば書籍代の節約になるし、子育て支援センターなど地区のサービスを利用すればおもちゃがたくさんあったりして子どもも喜んでくれるかもしれません。
また、インターネットで調べると、各企業で無料でタニティイベントや講習会を行っているところがあるので、欠かさずチェックしてみるといいと思います。
 

ひとりで抱え込まないで!相談すればなんとかなる。

以上のことから、分娩のみならなんとか行政サービスなどを利用し出産費用はカバーできることがわかりました。 しかし重要なのは、産後の生活。 前もってリサーチし、産後をイメージして新生活を始めれば、子育てを始めてからの家計のやりくりの手助けにきっとなってくれます。 妊娠発覚直後は焦ってしまうかもしれませんが、落ち着いて相談してみれば、案外助けの手が現れます。 独身時代はあまり関わりのない行政かもしれませんが、子どもが生まれるとなると、本当にお世話になると恩恵を受けられる機関だと思います。 インターネットのみだと情報が錯綜して困惑してしまうことも多いですが、やはり参考になるのは、直接人からそれも経験者やプロから聞く話。 私たちは、行政からならそれらを手軽に誰でも聞く権利があるのです。 是非活用してみてはいかがでしょうか。

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