なぜ経済予測は外れるのか?そこには意外な理由が!

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経済学は終わった?

経済学を学べばお金がない生活から抜け出せる?

自分は大学時代に経済学部に通っていたのですが、経済原論の講義を聴きながら「人間が本当にこのように行動するのかな?」という疑問を持っていました。

そんな疑問を見透かしたように経済学のベテラン先生は「私もこの理論が全ての場合で正しいとは思わない。でも、この理論より良い理論を知っていたら教えて下さい。」と言われました。

そう言われたら一介の大学生にすぎない自分は納得せざるを得ないですよね。

でも、その当時よりもインターネットが発達し、フリー経済化も進んで行き、様々な金融商品が登場する中で、ますます自分が大学生時代に抱いていた疑問が再燃しました。

そして、経済学はすでに現代社会においては古いだけではなく、通用しなくなってしまっているのでは?と思うようにさえなってきました。

そう考えると、テレビや書籍などで言われる経済予測がほぼ当たらない原因も納得できるような気がしてきました。

「経済」という日本語の意味

そもそも「経済」という言葉の語源をご存じでしょうか?

「経済」とは「経国済民(経世済民)」の略語です。

この「経国済民(経世済民)」はもともと中国の古典に登場する語で、文字通りには、「世を經(おさ)め、民を濟(すく)う」の意味です。

ただ、これが西洋の「エコノミー」の訳語として用いられるようになり、次第にエコノミーの意味が経済として定着してきました。

日本語でエコノミーというと、むしろ「節約」という意味が強いので、なにか違和感がありますよね。

「需要」と「供給」の考え方は古い

さて、そうして西洋風の経済学が日本に入ってきて、日本においても古来から中国大陸から渡ってきた考え方よりも近代の西洋の経済学が浸透するようになってきました。

その流れが現代の経済学につながっているのです。

その経済学の基本概念として「需要」と「供給」の関係があります。

「需要・供給曲線」は経済学を学んだ人にとっては基礎中の基礎なので、知らない方はいないでしょう。

経済学を学んだことがなくても、需要と供給が一致したところで価格が決まるというのは商売をやっている方ならおわかりだと思います。

でも、実際に学問として経済をやっているのとは全く違った状況が実体経済においては数多く報告されるようになりました。

そのような経済学の矛盾は古くから合ったのですが、自分が学んだ経済学の先生が講義で述べたように、「他にうまく説明する方法がないから」その需要・供給曲線が絶対視され続けているのでしょう。

しかし、そのような需要・供給の考え方は全く通用しないわけではないので、ずっと経済学の教科書で教え続けられ、また当然のように使われてきました。

ところが時代が過ぎ、インターネットの浸透でこれまで以上に経済学の矛盾が大きくなってきたのです。

いわば、「需要」と「供給」の考え方自体が今の時代に合わなくなっているのではないかと思うのです。

フリー経済を従来の経済学で説明するのは難しい

それを象徴するのが、インターネットを使った様々な産業の登場です。

経済学で「限界費用」という言葉があります。

「限界費用」とは、生産量を小さく一単位だけ増加させたとき、総費用がどれだけ増加するかを考えたときの、その増加分を指します。

企業が利潤最大化を達成している時には、限界費用と限界収益が一致する生産量となっているというものです。

ところが、この「限界費用」の考え方が、インターネットの発達に伴い、またいわゆるFREE経済の浸透でどんどん通用しなくなってきたのです。

なぜなら、マイクロソフト社やアップル社の登場、そしてさらにはGoogle社の登場でコストは最小限に抑えながら利益がどんどんアップするシステムがスタンダードになってきたからです。

このことをこれまでの経済学で説明するのはとても難しいのです。

このような動きは世界中に広まっており、特にドイツでは「限界費用ゼロ社会」を目指してメルケル首相を中心に取り組んでいます。

ドイツが目指しているのは、ドイツの家庭や企業は、国内各地で起こっているあらゆる経済活動に関するリアルタイムのデータに、一日中いつでも好きなときにほぼゼロの限界費用でアクセスできるというものです。

日本はアメリカやドイツに比べて立ち後れてはいるものの、すでに無料でGoogle検索やYouTubeなどで動画を視聴したり、その他無料のコンテンツをインターネットを通じて手に入れられる環境にあるのではないでしょうか。

この仕組みは、無料で利用できる人のコストを有料で利用する人達がまかなっているという、従来にない仕組みなのです。

そもそも経済学の根本が間違っていたのでは?

この現象を、21世紀に入っての新しい仕組みだともいえますが、もしかしたらそもそも経済学の根本が間違っていたのではないか、という疑問もわいてきます。

卵が先かニワトリが先か、というわけではないですが、学問としての経済学が先かそれとも実体経済が先か、元をたどればわからないですよね。

そもそも経済学が誕生して以来、社会の仕組み、世の中のお金の動きを予測することができる学問であるのであれば、経済学者の予測はもう少し精度が高いのではないでしょうか?

もちろん、多くのまじめな経済学者の方々は一生懸命予測しているのでしょうが、経済学の根本に大きな矛盾を抱え、それが拡がりつつあるのであれば、経済予測が外れるのはある意味当然かもしれないのです。

経済予測が外れるのは当然

世の中のどのような出来事であっても100%予測を的中させることは困難です。

それでも、少しでも予測の精度を高める工夫は大事です。

例えば、天気予報はだんだん気象学が発達してきて、地震や津波、その他突発的な気象に対する予測の精度を高めてきました。

経済学も長い歴史を得て、好景気の時や、世界大恐慌、リーマンショックなどの数々の危機を経ながらも発展してきた学問であるはずです。

それでも、従来の「需要・供給曲線」などの考え方に縛られ、あまり進歩してこなかった結果、経済予測は天気予報に比べてもたいして進歩していないのではないでしょうか?

1ドル80円の円高ドル安だった時に「1ドル50円以下になる時がやってくる」という予測をした人も多くいましたが、実際には円安にふれました。

2016年も円安論、円高論といろいろあります。

そもそも社会科の教科書で学んだ経済の波も、後付け理論のようにも思えてしまいます。

「景気循環」と呼ばれる経済の波は大きくわけて4つあります。

1.キチン循環・・・約40ヶ月の短期波動で、短期的な景気の動向を探る指標となっています。

2.ジュグラー循環・・・約10年の中期波動で、企業の設備投資に起因したサイクルと言われています。

3.クズネッツ循環・・・約20年の周期で、住宅や商工業施設などの建設需要に起因しているようです。

4.コンドラチェフ循環・・・約50年の長期波動で、技術革新による景気変動と言われています。

これらの理論は古くから景気の動きを探る参考材料にはなっていましたが、実際にはその当時からは比べものにならないぐらい技術革新のサイクルは早くなり、建設やライフサイクルの変化も替わり、企業の寿命も日本においては30年をきったといわれています。

それらを矛盾なく経済学では説明しようとしているのだと思われますが、現実は理論よりもどんどん先を行っているようで、Googleをも追い抜くようなベンチャー企業が今後どんどん現れる可能性も十分考えられることです。

経済予測をあてる人の特徴

そんな中でも、比較的経済予測をあてる人は日本人にも多くいます。

やはり、国内にいるだけの人よりも海外(特にアメリカ)の事情に詳しい人は予測の精度が高いですね。

そして、実際に金融商品に手を出している人の方が予測力が高いと思います。

もちろんその考えを鵜呑みにするのも危険だと思います。

一番大事なのは、貴方自身が自分の頭で考えることです。

そして、「あの人が言ったことだから信用できるだろう」と盲進することで、外れたらその人のせいにしていてはいつまでもお金を稼ぐことは難しいでしょう。

それでも経済予測は大事

「経済予測は役に立たない」と言っているわけではありません。 ただ、経済の動きを考える上で、まずは自分の頭で考えてみることが大事だと思うのです。 そして、多くの経済学者や経済に詳しい人の意見を、まずは素直に受け止めつつも、一つ上の視点からその考えが正しいのか吟味してほしいのです。 昔ながらの考え方(需要と供給の関係など)が本当に正しいのか、時代遅れなのではないかなど、多方面から考えることが大事なのです。 その上で、あなたオリジナルの経済予測をぜひしてみませんか? 基本は「自己責任」で行うことです。

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