世界の富を引き寄せる「ドバイ」は、借金まみれで再建中だった


10億人の目をくぎ付けにする、イングランドのサッカー「プレミア・リーグ」

イングランドとウェールズの「プレミアリーグ」、

といえば熱狂的なサッカーファンでなくとも、

一度は耳にしたことのある「世界一」のスポーツリーグ、として有名です。

世界の7人に1人、約10億人もの視聴者を獲得している、

このプロサッカーリーグは、世界で最も技術レベルが高く、世界一流のプレーヤーが参加する競技大会です。

日本人プレーヤーでは、

香川真司が「マンチェスター・ユナイテッド」に所属し、

2012年から2014年途中までプレーして、

その後ドイツのブンデスリーガで輝かしい成績を収めているのは、誰もが知るところでしょう。

また、岡崎慎司はプレミアリーグでは弱小の「レスター・シティFC」に2015年から4年契約でプレー。

2016年のレスターは、誰もが考えられなかった首位独走を続け、

岡崎選手のプレーは日本でも大変な人気となっており、そのテレビ中継視聴率は世界でも話題を呼んでいます。

ちなみに、イギリスの通信社「Daily Mail」によれば、

レスターにはアフリカのガーナから2人の選手がプレーしており、

その影響もあってか、

アフリカでのプレミアリーグ放送番組の視聴率は78%に上っている、とのこと。

なぜ、プレミアリーグは、世界中のサッカーファンに愛されているのでしょうか?

そのカギは、中東の小国「ドバイ」にあったのです。

ドバイのエミレーツ航空といえば、欧州サッカーの「タニマチ」的存在に

アフリカでのテレビ視聴率はさておき、

ドバイの「エミレーツ航空」がこのプレミアリーグに「並々ならぬ野心」を抱いている事実を、

まず取り上げていきましょう。

プレミアリーグのテレビ中継で、その表彰式などでアラブの伝統的な衣装をまとった、

エミレーツ航空のキャビン・アテンダントたちを見かけることが多くなりました。

ワールドワイドに航空路を持つ、エミレーツ航空ですが、

日本人のキャビン・アテンダントも450人雇用する、という多国籍エアライン。

この航空会社が、UAE(アラブ首長国連邦)の中でも小さな国家、

ドバイを拠点に世界への宣伝攻勢を進めている事実は、以下の通りです。

1.プレミアリーグ「アーセナル」への5年間のスポンサー契約、その金額は 235億円(1.5億ポンド。1ポンド・159円で換算)

エミレーツ航空の235億円出資、これは「プレーヤーのユニフォームへの社名広告」分だけではありません。

俗にいう「シャツ・スポンサー」分は3,000万ポンド(47億円)。

北ロンドンにあるスポーツアリーナの命名権「エミレーツ・スタジアム」(2028年までの長期契約)など、

包括的なスポンサー契約ではありますが、その額は桁違い、と言えるでしょう。

ちなみに、日本のプロサッカーの最高峰「Jリーグ」の サンフレッチェ広島 は、

2012年、13年、15年とリーグ優勝していますが、

2013年度(2013年2月1日から2014年1月31日)は、

過去最高の31億9,700万円、営業利益は1億2,600万円に過ぎません。

2.2015年のエミレーツ航空が「シャツ・スポンサー」になっている、

欧州サッカーの各国のチームへの拠出金は、

推定「9,820万ユーロ=約121億2,345万6,790円(1ユーロ=124円換算)」に上る

  • ACミラン(イタリア)
  • レアル・マドリード(スペイン)
  • パリ・サンジェルマン(フランス)
  • アーセナル(イングランド)

などの世界屈指のサッカークラブへの協賛で、

相次いでシャツ・スポンサーも務めることは、

エミレーツ航空の存在とイメージを大いに高めているのは、まぎれもない事実。

こればかりではありません。

  • ラグビ
  • テニス
  • 競馬
  • ゴルフ
  • モータースポーツ(自動車レースのF1)

特に、モータースポーツの中でも「欧州の宝」と言われたF1は、

長らくヨーロッパと南米、日本にファンが集積し、

最近はオーストラリアやアメリカでも人気が高まってきました。

中東で初めてF1開催にこぎつけたのは、バーレーン。

UAEとは異なり、サウジアラビアの対岸にあるペルシャ湾内の島国であり、

王制国家であるこの国も石油資源で潤ってきました。

そして、UAEでは、アブダビがF1開催にこぎつけ、

エティハド航空がスポンサー契約を結びます。

これでは、同じアラブのドバイとすれば面白いわけがなく、

彼らはエミレーツ航空を使って、F1全ての関係者を運ぶメインスポンサー契約を締結。

大胆かつその緻密な宣伝作戦は、

世界のどんな企業にもまねできない桁違いな「国家戦略」そのもの、だったわけです。

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