スーパーマーケットのこれからお買い物にはどこを使ったら良いのかを考える

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スーパーマーケットの現状を知っていますか?

今日のおかずの材料を買いに、ちょっとした日用品を買いに、あるいはご飯を買いに行く場所と言えばどこに行きますか?

一昔前であったら多くの人はスーパーマーケットだと答えたでしょう。

しかし今は食材の買い物にはともかく、日用品やご飯を買いに行くならコンビニやドラッグストアに買い物に行くという人の方が多いでしょう。

実際のところそちらの方が便利でお得な事が多いですし、お店の数の多さから家からの距離も近いという事も多いでしょう。

スーパーマケットと言う商売の形はダイエーやそれを取り込んだイオングループ、セブン&アイ・ホールディングスのイトーヨーカドーの状態を見ても今ではあまり流行らない形になったと考えられます。

しかし未だスーパーマーケットと言う形は生き残る道を残しています。

今回はコンビニなどの登場までのお買い物先の定番だったスーパーマーケットと言うもののこれからと、私達は今後どこでお買い物をするのがいいのかについて考察してみました。

イオングループのスーパーマーケットについて

スーパーマケットをメインとしている国内流通トップと言えばどこでしょう?

答えはイオングループです。

1月8日の発表でイオングループは2015年度の2015年3月~11月期までの連結決算で売上高が前期より18.9%増えての6兆360億円と過去最高になったことを明かしました。

また営業利益も同じく63.8%増えての808億円と4期ぶりの増益と言う業績回復を発表しています。

この業績回復にはユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスの新規連結効果に加え、ダイエーやマックスバリューなど食品スーパー各社の買い物客が増えたことによる増益が大きいとイオングループ執行役財務担当である若生信弥氏は語っています。

そうした食品スーパーやドラッグストア事業が買い物客に受け大きく伸びた以外にも、多角経営が功をそうしたのか金融、不動産事業も堅調ではあります。

しかし肝心のイオングループの根幹をなす主力の総合スーパー事業は営業赤字が膨らみ、不振からの脱出へ模索が続いている状態です。

セブン&アイ・ホールディングスのスーパーマケットについて

コンビニ業界の王者セブン&アイ・ホールディングスが提供するスーパーマケット、イトーヨーカドー系列もまた順調とはいえない状態。

通期は、売上高1兆2960億円、営業利益10億円の見通しです。

しかし2016年2月の決算は、売上高6383億2800万円と前年同期比0.3%減り、営業「損失」がなんと90億6200万円で、前期の6億5600万円の営業「利益」と比べると大きく落としています。

2015年5月に、本部主導のチェーンストア経営から脱却し、店舗が主体となり個店・地域特性に合わせた品ぞろえを実践するための組織変更を実施したり、販売面で「セブンプレミアム」等の差別化商品の販売による買い物客増加策を強化にしたことに加え、グループ力を活かした商品の開発に注力もしています。

しかし、既存店売上伸び率は、2015年3月における昨年の消費税増税前の駆け込み需要の反動が大きく、前年を下回る結果となりました。

その最大の要因は衣料品を中心に在庫削減を推進したことなどにより、収益性が悪化し、1000円買い物をしてもらって始めて1円儲けが出ると言うとんでもない状態になったことにあるとされています。

スーパーマーケットに必要とされるもの

この2つのスーパーマーケットの結果を見て最初に言えることが総合スーパーマーケットと言う形は買い物をする利用者からに最早今の日本では全く受けないという事です。

利便性はコンビニに負け、価格、質ではそれぞれの専門店に負けていて、買い物をする場所として日本経済悪化と共に全部が中途半端な総合スーパーマーケットは利用価値がないと判断されているのです。

そのためスーパーマーケットが今後生き残っていく為の方法は三つ考えられます。

一つ目はコンビに並みの利便性を提供すること。

コンビニと同じ土俵に立つのであれば最低でも24時間365日開いていないと話にならず、店舗数も同じ数だけ必要となります。

土地の問題、人件費の問題から実質今のスーパーマーケットにそれらを提供することは出来ません。

二つ目は全く新しい形を提供すること。

イオングループが郊外にでかでかとお店を構える手法で流通業界トップに躍り出た時と同じように、コレまでとは違う形で新しい道を切り開くこと。

コレに関しては正直手詰まり感があります。

既にスーパーマーケットと言う形自体が「効率的で総合的な」お店を指しており、新施設導入や新手法開拓が不利益を生む結果となることが殆ど実証されています。

そこで最後の三つ目に賭けるしかないという事になります。

それは総合的な形を捨てて、ある程度のものに的を絞っての建て直しです。

スーパーマーケットは食品特化で戦うべき

スーパーマーケット利用の買い物客が多いのは食品、食材に関してのものです。

ある意味原点回帰という事ができる形であり、買い物をする人たちのニーズに合った形にするのに一番なのはやはり食品に特化したスーパーマーケットの形と言えます。

先程紹介したイオンの持ち直しに関しても完全子会社化したダイエーの事業領域を「食」に集中し、生鮮・デリカを強化したことによる効果。

食品売り場が堅調に推移し始めており、ドラッグストアとあわせた売上高は26.9%増えての2兆2916億円、営業利益は74億円と言う結果を出しています。

イトーヨーカドーの失敗に目を向けてみれば食品ではなく衣料品を中心に在庫削減を推進したことが大元であり、販売面で「セブンプレミアム」等の差別化商品の販売による買い物客増加策は悪くはなかったと考えられます。

より地域に密着した形での、地域に受け入れられている食品提供こそをメインとする形こそ今後のスーパーマーケットが買い物客を増やす道であると言えます。

コンビには敵ではなくと友するのがスーパーマーケットの生きる道

スーパーマーケットが生き残るために必要な事が食品特化となる上で、最大のライバルとなりようなのがコンビニです。

買い物客の目的が食材であるならばコンビニに対して未だ優位にスーパーマーケットは立つことができますが、完成品としての弁当や惣菜での勝負となったら利便性を優先したコンビニの方に軍配が上がると言えます。

なのでそこでの住み分けは重要です。

セブン&アイ・ホールディングスがそうした意味では最もスーパー再生に関して有利な立場のスタートかもしれません。

セブンイレブンでは安価でスタンダードな弁当や惣菜を、イトーヨーカドーでは値段も品物も幅を広くとり、手が込んでいたりするものから逆にシンプルなもの、高いものから安いものまで提供するだけでなく、惣菜や弁当を量によってはオーダーメイドで承るサービスを展開すると言うのもありでしょう。

どちらも同じ電子マネーで買い物が出来てお得で便利、ちょっと本格的なものや材料が欲しければスーパーへ買い物、手軽さを追求するならコンビニへ買い物を、と分かれて顧客が利用したとしてもお金が入る財布は一つです。

今後コンビニ業界もまたお互いの買い物客の固定化を狙って争うというのに、そこに別勢力として戦いを挑むにはスーパーマーケットではイメージの持たれ方からして不利です。

軽減税率で大幅に減ることが予想される飲食店利用者をターゲットにした食品特化のスーパーと言う形をより魅力的にするとするならば、同じく手軽に食品が買えるコンビニとは争うことなく協力することこそが最も良い道だと言えるでしょう。

スーパーマーケットでお買い物をするのであれば食べ物を選べ

これまでスーパーマーケットの現状とこれからについて書かせていただきましたがこんな事はスーパーマーケットを経営しているプロからしたら行き着いて当然の結果です。 そのため今後スーパーマーケットは食品に関して力を入れてくる形となるでしょう。 利便性を追求したならコンビニへ、衣類や電化製品が欲しいなら専門店へ、そして食品に関してはスーパーマーケットへと目的に応じて買い物先を絞ることで買う物の質も向上し、全体的な出費もうまく抑えられるようになる未来は遠くはありません。 スーパーマーケットはちょっと良い食べ物や料理の材料を買いに行くところ。 そうなったなら、専門店に勝つ為のもの開発したり、そうしたものの仕入れが減る分のお金がスーパーマーケット側は浮き、買い物客は今より安く食べ物を買うことが出来るようになるでしょう。 正にWINWINの形であるスーパーマーケットの食品へと的を搾った形への変化こそこれからの日本で流行る形となるでしょう。

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